次のどれかに当てはまる方は、セキュリティ転職を考える絶好のチャンスとなっています。
その方とは、
・これまで地道にセキュリティを担当してきている
・システムインフラをSEとして担当してきている
・監査部門で仕事してるがシステムにも興味がある
といった方々です。
もし転職を考えている場合は、是非、この記事を読んでみてください。
「セキュリティ担当者」というと、どこか暗く、後向きなイメージがあるかもしれません。
しかし、このコロナ禍において、これまでにく「セキュリティ担当者」が脚光を浴び始めているのです。
【今がチャンス！】セキュリティ転職 絶好のタイミング到来
ここ数年、政府をはじめ経団連を含め、日本全体でDXつまりデジタルトランスフォーメーションの重要性が叫ばれてきました。政府が進めているSociety5.0が正にその象徴です。
しかしながら、政府が大きくな旗をいくら振っても、どこか他人事であったように思います。
しかし、コロナ禍により、誰もがテレワークを始めざるを得なくなった途端、政府、企業のトップを含め、これまでDXに消極的だった人々の意識が180度変わってきました。
これまで、システム部門に何から何まで用意させていただ組織のトップ立ちが、自らPCを使って、Zoom、Skype、TeamsといったWeb会議システムを使わざるを得なくなったのです。
それを自分自身で使えないと”恥ずかしい”という雰囲気になって来たのが大きいと思います。
このDX、デジタルトランスフォーメーションが進むのと並行して、これまで余り目立つ分野でなかったサイバーセキュリティの重要性が一気に認識されてきているのです。
例えば、Zoomに脆弱性があるというニュースがながえると、企業のトップが関心をもつといったぐあいです。
セキュリティ人材が不足している？
このように、組織のトップにセキュリティの重要性が認識されはじめているのですが、肝心のセキュリティの専門家はどこにいるのでしょうか？
セキュリティ人材は、主に以下のどれかに属しています。
- 政府機関（内閣官房、各省庁、IPA、JPCERT/CC等）
- 地方自治体（自治体のシステム部門）
- 民間事業者（民間企業のシステム部門）
- システムベンダー（システムベンダー、インフラSE）
- コンサルタント（監査法人系のセキュリティコンサルタント）
これらの人々が十分にいれば、必要な場所へ移動することで、国全体としてはセキュリティ対策に必要な人材を確保できるのですが、現状ではそれが大幅に不足しているのです。
2016年に経済産業省が公表した調査結果では、2020年のセキュリティ人材の必要数が56万人であるのに対し、19万人が不足すると見込まれています。
さらに、産業横断サイバーセキュリティ人材育成検討会が2016年9月に公表した報告書では、2016年時点で企業が必要とする情報セキュリティ人材を65万人と推計しています。
つまり、セキュリティ人材が大幅に不足しているのです。
これは、国、各組織にとっては非常に深刻な問題なのですが、逆にいえば、セキュリティ人材、もしくはセキュリティ人材を目指す方々にとっては、朗報となるわけです。全くの売りて市場であるといえます。
セキュリティ人材になるには？
セキュリティ人材が最も多く在籍しているのが、システムベンダーにいるセキュリティ経験をもつSEです。
ここまでで、セキュリティ人材が注目されるようになり、その人材が不足してニーズがあるこは理解いただけたのではないでしょうか？
では、このセキュリティ人材になるためには、どうしたらいいでしょうか？
セキュリティ人材になるためのルールは、大きく以下の３つあります。
- システムインフラの知識をベースにセキュリティ企画等、上流の知識を学ぶ
- 監査のようなガバナンス分野の知識をベースにシステムの基礎知識を学ぶ
- 民情報処理安全確保士やCISSPといった資格を取得する。
セキュリティ人材には、セキュリティ企画からその実装およびセキュリティ監査までと幅広い分野の経験と知識が求められます。
しかしながら、一人で全ての分野を網羅する必要はないため、上記の３つのルートのどれかまたは、複数のルートを意識して取り組み始めるのがいいと思います。
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まとめ：セキュリティ転職するには？
セキュリティ転職、つまりセキュリティ担当ポジションへの転職は、これまでに説明してきたとおり、DXが凄いスピードで進んでいる今がチャンスです。
既にセキュリティ人材としての経験・知識をもっている方は、勿論ですが、そうでない方も、上記の３つのルートを意識して、例えば今年中に資格を取得して、転職に臨む、今のネットワーク知識にセキュリティ監査の知識をプラスして、転職に臨む。といったことが有効であると考えます。
買い手市場のときには、十分な経験と知識が求められますが、売り手市場のときは、意欲があればチャンスを貰えることが多いと考えます。
どちらかというとDXが脚光を浴びやすいのは確かですが、その裏で着実に重要性を増しているこの分野に多くの人が興味をもって取り組むことで、日本全体としてのセキュリティレベルの向上に繋がることを願っています。
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